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    国際革命文庫15

「日本革命的共産主義者同盟小史」


第一章  創生期  ― 「反逆者」の発刊と「日本トロツキスト連盟」の結成
第二章 大衆運動へ  ―  学生の大衆的左傾化とトロツキズムの浸透 
第三章 最初の試練 ― 安保闘争と左翼中間主義とのたたかい ―
第四章 労働者の中へ ― 加入活動の時代 ―
第五章 同盟の再建 ― 急進的青年運動の中での苦闘 ―
第六章 勝利をめざして  ―  労働者階級の革命的多数派へ ―


第三章 最初の試練 ― 安保闘争と左翼中間主義とのたたかい ―

一 学生活動家の結集とブントとの対立

 ブント結成を転機に日本トロツキズム運動の局面は転換する。五九年から六〇年にかけて、トロツキズムは左翼中間主義と争い、小ブル急進主義と対立することとなる。
大川が反スタ統一戦線をめざしてブント結成の流れに便乗しようとして破産し、遠山がトロツキスト同志会へ移り、山村はその任務の重さに耐え得ることなく活動から召還し、黒田はついに政治局辞任の申し出を西に行った。こうして、JRの東京の体制は崩れた。
勤評で敗北し、日教組が後退するという情勢を迎えて、学生運動も沈滞に向おうとしていた。このとき、岸政府は安保改訂への布石として警察権力の強化のために警職法改正を企図し、情勢は一挙に大衆と岸政府との対決の局面へ転換した。
JR関西の指導部は緊迫した情勢のなかで東京の体制の再建に着手しなければならなくなった。
十一月、関西ビューローは「世界革命」の休刊状況を座視できず機関紙「プロレタリアート」を創刊し、警職法闘争の情勢に応えていった。
ほぼこの頃までにJRの全国体制が形成された。その過程を整理してみると、ほぼ二つの時期に別けられる。JRの学生メンバー確保の第一段階は五八年四月であった。この段階では、京都の指導的メンバーの限定された部分が加盟した。星宮、寺岡らがこのとき加盟した。京都、大阪では徐々にメンバーの獲得が進行し、夏から秋にかけて京大、同志社、立命館、京学大、大阪市立大、大阪外大、大阪学大などにメンバーが組織されていった。このなかには酒井、永井らが含まれていた[酒井の加盟は五九年一月]。
メンバー獲得の第二段階はブント結成に対応して五八年の十月から十一月にかけてすすめられた。関西における最後の刈り取りがなされ、東京、東北、四国、九州の学生運動の指導メンバーがJRに獲得された。東京では塩川、鬼塚、土屋らをはじめ、東大、一橋大、東工大、東学大、明治大、法政大、東京女子大、埼玉大などにJRメンバーが誕生した。
東北においては東北大の今野、藤原らをはじめ、福島大にもJRメンバーか組織された。
その他、金沢大、九大、熊本大、鹿児島大、高知大、広島大等にもJRメンバーか生れた。かくて、五八年十二月のブント結成時においてはJRは全国政治組織として体裁を作りあげていたのである。この当時のピークにおいてJRメンバーは三百名から四百名の間はいたといえよう。
反スタ統一戦線のための活動が破産した大川は書記局を関西へ移転してほしいと提案してきた。大川の申し入れによって五八年十二月、拡大政治局会議が開かれ、書記局の関西への移転を決定した。
JRが学生運動の主流にある関西において、組織の建設と中央書記局機能の回復が開始した。
五九年二月「世界革命」は五ヵ月ぶりに復刊した。四月には機関誌「第四インタナンョナル」が活版で創刊された。五月には西が起草した綱領草案が発表され、八月の第一回全国大会に向って組織活動が始動したのである。
ブント結成の直後、全学連第十三回臨時大会が開かれ、塩川委員長、土屋書記長によるJR系の指導部が成立した。このことをみても、発足当時のブントが連合体であったことがよくわかるであろう。
しかし、あいまいな連合体がそのままでつづくことはできない。第四インターナショナルとトロツキズムに対して、ブント内からの攻撃が開始された。
ブントにおいてJR批判の先頭に立ったのが青木(=姫岡)や清水ら元の駒場グループであった。島をはじめとして、生田、富岡らブント指導部はJRに対して妥協的であり、彼らは対立を深化させることによってブントが分裂してしまうのを回避しようとしたがために、JR批判のイニシアチブをとることを日和見たのである。したがって、ブント内でのJR批判のイニシアチブは青木をはじめ、後の中核派指導部を構成するメンバーが握っていき、結局、青木、清水らはJR批判のイニシアチブをとることを通じてブント内でのヘゲモニーを形成していったのである。
ここで黒田理論が大活躍する。青木らのトロツキズムと第四インターナショナルに対する攻撃の論理はほとんどすべて黒田からの借物にすぎない。当時、彼らはトロツキーを理論的に批判することはできなかった。そこで黒田の口マネをして、ほとんど黒田理論を口移しして、わが同盟に攻撃をかけてきたのである。ブントが創刊した機関誌「共産主義」第一号において青木は「革命的インターナショナリズムとは何か? ― 第四インターナショナル批判」と題する論文を発表し、公然たるJR批判を開始したのである。(このタイトルも黒田の「革命的マルクス主義とは何か?」と似ていることに注目しよう。)青木論文の論点は先に黒田のところで述べた内容とほとんど同じである。青木はまずスターリニズムによる革命の裏切りを指摘したのち、スターリニズムのコミンターンにかわる新しいインターナショナルの必要性を指摘し、その新しいインターナショナルとして第四インターナショナルをどう評価すべきかと問題を設定する。そこから青木はトロツキーを客観主義、組織論の誤りなどの観点からトロツキー批判に入り、そして戦略問題として「労働者国家無条件擁護」というトロツキズムと第四インターナショナルの原則を非難し、黒田と同じ「反帝反スタ」戦略を打ち出すのである。
「われわれの原則はブルジョアジーとスターリン主義官僚の『同時的打倒』という戦略の上にたてられるであろう。『世界革命』の利益に優先する『ソヴェトの無条件擁護』の原則は拒否されねばならないであろう。」(「共産主義」第一号 姫岡論文)
青木によればわれわれは「労働者国家護擁」を世界革命の利益に優先させているらしい。しかし、歴史上、労働者国家を防衛しないで世界革命の利益を防衛できるという経験をわれわれは知らない。トロツキーは労働者国家の擁護は決して「スターリニスト官僚擁護」にはならないことを口を酢っぱくしていっているではないか。われわれは世界革命の利益のために労働者国家を防衛するのである。
かくて、青木は自分は反スタ主義者であることを宣言する。そして次のように断定する。
「結局、われわれは、国際労働運動の真の前衛として「第四インターナショナルをとるべきか」との問に対して「否」と答えざるをえない。新しいインターナショナルは、おそらくはスターリン主義の告発者たるにとどまったトロツキズムを超克したところに形成されるべきであろう。」(前出)
超克の好きな青木は、その後、マルクス主義も超克して、ついに帝国主義ブルジョアジーの無条件擁護派に転身し、革命のバリケードの向う側へ走り去った。
青木の第四インターナショナル批判は黒田のそれを一ミリも越えた内容はもっていないので、ここで改めてとりあげなくてよいであろう。黒田―青木によってなされたトロツキズム批判をその後何回となくステロタイブ的にくりかえされるのをわれわれは聞くことになる。そして、七〇年代の中核、革マル、ブント諸派によるわが同盟への批判も黒田―青木の内容の口マネであり、むしろ水準は低下しているというべきであろう。
黒田の反トロツキズム理論はこうして利用された。黒田は“反スタ統一戦線”形成のために彼の理論を準備したのであるから、青木による黒田理論の借用は大いに黒田の意図に応えたことといえよう。しかし、青木もブントも理論だけは借用するが、決して黒田を認めはしないのである。
ブント内部でのJR批判は五九年に入って、対立から排除の路線に進んでいった。わが同盟の側の反撃は弱かった。もともと、革共同メンバーでブントに参加したのは“いやいや”の意識があり、JRフラクによってブントのヘゲモニーを奪うという組織方針は星宮の頭のなかには存在していたかも知れないが、JRメンバーの共通した方針ではなかった。その意味で、JR派はブントに対して受身の意識であり、ほんとうの前衛はブントではなくてJRであると考えていたのであるから、ブントでの論争を不退転の決意で展開することはできなかったのである。
三月、ブントの全国細胞代表者会議はJR系メンバーをブントから排除することを決議し、これは六月のブント第二回大会で実行される。三月決議を契機として、JR派は、事実上、分離し、各地方学連においてもJR派とブント派が分裂していく。東京都学連、京都府学連、九州学連においてそれはもっとも激しくなされるのである。このとき、東北学連にはほとんどブント派が存在せず、ほぼ全一的にJR系にまとまっていた。
六月、ブント二回大会はJR系を排除して開かれ、形式上もブントとJRの分裂は成立した。大会直後、全学連第十四回大会が開かれる。JR系の塩川―土屋体制は十四回大会にむけて学生運動の転換路線を集大成していくが、非和解的なところまで発展したJR派とブント派の対立によって、少数派のJRの全学連体制はブントの攻撃によって危機におかれていた。ブント派はJR派の用意した大会議案を認めもせず、対案も提出せず、中執会議はその機能を停止して大会に突入していった。結局、議案はJR派提出議案をブントも承認しなければならなくなったが、人事においては唐牛委員長、清水書記長のブント派の体制が成立し、JR派は中執において少数派となった。
全学連指導部を掌握したブントは八月に第三回大会を開き、安保闘争を前面にかかげて闘うことを決定する。全学連のブントによる支配は転換路線の清算と小ブル急進主義への逆もどりを必然的につくりだしていくのである。

二 ICPの結成と学民協の活動

 五八年十二月、太田はトロツキスト同志会がいくらか拡大し、かつ日比谷高校グループがみな大学へ入って活動家となった状況のうえに太田グループの総力をまとめて、国際主義共産党を結成したのである。国際主義共産党(ICP)の結成はブント結成と時を同じくしていた。しかし、ICPはほとんどまったくといっていいほどブント結成には無関心で、この流れから召還していたのである。太田はブントなどはアブクの様なものであるといっていた。
ICPの社会党加入メンバーは五九年四月の統一地方選挙に各地区で取組んだ。しかし、これをやってみても社会党の活動に展望はなかった。この当時の社会党は議員と労働組合官僚の組織であって、活動家は各地区に存在してはいなかった。自分たちがその活動家になって社会党の地区活動を創出しようとしても、その手がかりをつかむことも不可能であった。地区における加入活動は太田の展望を裏づけるような成果もなく、またその展望に向う突破口すらも見い出すことができなかったのである。
社会党の地区へ向おうとしたICPメンバーは再びその活動の活路を学生運動に求めようとしだした。否、正確にはそこへ追い込まれたといえよう。太田はこの気運を察知し、学生運動によって加入活動をすすめるという方針を提起した。それは社会党の学生運動をつくり出すことであった。
太田竜は社会党の学生運動をプロレタリア的学生運動として規定した。そして、その内容を体系化したのである。プロレタリア的学生運動はまず学生層を小ブル的知識層としてではなくプロレタリア予備軍として規定し、このプロレタリア予備軍の要求を闘いとることがプロレタリア的学生運動であるのである。したがって、闘争の課題は情勢に対応した政治闘争よりは、奨学金のための闘争、授業料の廃止、カリキュラムの自主決定、大学卒業生の完全就職の要求など、プロレタリア予備軍の経済要求が中心課題となるべきであるとされた。
太田のこの学生運動論は決して情勢と無縁な形で提起されたわけではない。五八年から五九年初頭にかけて学生運動はもうひとつの転機を迎えていた。すなわち、勤評、警職法の後、五九年後半からの安保闘争にむかうまでの間、学生運動は“空白”をむかえた。先駆性論にしても、労働者階級の同盟軍規定にしても運動の再構築が要求されていたのである。したがって、太田の学生運動論は当時において新しい問題の提起を伴っていた。地区に向っていたICPのメンバーは学園を単位に再結集し、社会党青対部に社会党の学生運動を創出することを申し入れた。
学生運動は戦後において共産党の独占的領域であり、社会党はついぞ学生運動に自己の支持勢力を見出すことはなかった。したがって、ICPの申し出を社会党青対部は歓迎し、ICPのメンバーに当時全寮連で活動していた佐々木慶明を紹介した。佐々木は理論的に山川均を信奉しており、その関係からほとんど当時の学生では唯一人ともいうべき社会党員であった。
佐々木は学生運動に春闘方式をひきうつす理論を展開したが、これは太田の学生運動論に一脈通ずるものであった。ICPのメンバーは佐々木の理論と太田の理論を重ね合せられることを喜んで、学生運動民主化協議会を結成した。結成には佐々木とICPに加えて浅沼稲次郎以来の伝統をもつ早大の建設者同盟が参加した。五九年五月に結成した学民協はまず六月の全学連第十四回大会に対案を提出した。対案は東大駒場の代議員である小島が提案説明をした。十四回大会は“議案はJR、人事はブント”といわれ、塩川、土屋、鬼塚らのJRの体制から、唐牛、清水、青木らのブントの体制に転換した大会であったが、この転機をなした大会への学民協の対案はユニークな理論として注目はされた。しかし、もちろんのこととして、圧倒的少数で否決された。
ICPの加入活動は学民協運動は集中することとなった。その運動論を具体化するために、学生のなかでの活動も下層の学生、労働者的学生を対象にしぼって、教育系学生、夜間学生、看護学生などの運動を追求しようとしたのである。この活動を通じて、ICPはメンバーの一定の拡大を果した。
五九年七月、あるブルジョア新聞が学生運動の内幕を紹介する記事を掲載し、その中でICPが社会党に加入している事実を指摘した。太田はICP第四回総会を招集し、この記事は加入活動に危機をもたらすかも知れない、防衛の処置としてICPを解党するという提案を提起し、総会はこれを承認した。ICPは形式上解消し、代って第四インターナショナル日本委員会が存在することになった。太田の考えは社民からICPメンバーが追及されたとき、ICPが形式上存在していなければ“二重党籍”で統制処分に問われることはないという立場で、ICPを解党しようとしたのであった。
社会党からのいくつかの“いやがらせ”はあったが、加入メンバーは排除されることもなく社会党内にとどまることができた。しかし、八月に入ると早くも学民協内部に対立が発生した。早大の建設者同盟や東大の高木郁朗らは学民協から離れた。このことは、ICPメンバーが社会党に結びつくための手がかりが失われて、ICPが社会党内で独立化してしまうことを意味していた。学民協は社会党の学生運動を展開することを通じて加入活動を推進しようと意図されたが、はじめからICPの活動として、学生運動のなかではICPの活動としてしか見なされなかったのである。このときの加入活動は自分たちだけが懸命になって社会党と名乗りながら、周囲のすべてはあれはICPであると好奇の目で見られた活動にすぎなかった。すなわち、社民の仮面をかぶったICPの独立活動であった。大衆運動が不在の日本の社会党においては、加入活動はどうしてもこのような出発を宿命づけられるといってよいであろう。問題はそれをどう突破して加入活動によって大衆運動を創出するかにかかってくるのである。このことは五八年から六〇年にかけてのICPの加入活動では実現しなかった。この課題は、ずっと後の三多摩と宮城の加入活動によって果されるのである。

三 黒田、大川の除名と分裂

 西が起草した綱領草案を中心にして、JRは八月の第一回全国大会の準備に入っていった。
ここで、JRは再び小ブル反スタ主義者の黒田との党内論争をむかえる。もともとが、五八年七月の太田派分裂が不思議な性格をもっていた。トロツキズムと第四インターナショナルの諸原則について、西と太田は黒田よりはるかに一致していたのである。黒田と西の距離の方が太田と西のそれよりもはるかに遠いものであったにもかかわらず、太田の分裂主義的性格は反スタ主義者・黒田との党内闘争をほとんど展開しないまま分裂を生みだし、革共同はいずれは“黒田理論”と対決しなければならなかったのである。
論争のテーマはほとんど全面的であったが、結局、反帝反スタ戦略をめぐる問題と三池闘争のために提起された「炭鉱無償国有化・労働者管理」のスローガンをめぐる問題にしぼられた。しかも、実質的には反帝反スタ論争は以前からのむし返しにすぎず、新たな黒田の本質を示すこととしては「炭鉱無償国有化・労働者管理」の問題となった。
黒田は同盟の提出したスローガンは社民的であるといって次のように批判した。
「労働者兄弟諸君! 生産再開、強行就労に対する労働者的反撃の道は、決して単なるピケットであってはならない。バリケードの内側に諸君の陣地を移し、背水の陣を敷いての闘争を組織しなければならない。すわり込みスト―鉱山占拠へ! これが三池の闘争を強化しうる唯一の道だ。『無償国有化・労働者管理』などという社民化したトロツキスト(革共同関西派)の非現実的な遊戯は国家に対する幻想を拡大するだけである。」(『逆流に抗して』全国委員会、一二一頁)
このJRへの批判と彼らの方針はブントのそれと同じであった。ブントはただ徹底的に闘えとわめくだけであった。黒田やブントに共適していることは、前衛党の政治方針としてスローガンをたて、現実の大衆闘争から出発していかに闘争を権力にむかって前進させるのかという過渡的方針を提起することへの拒否であった。彼らは、ただ戦術的に断固闘えということによって、大衆に迎合することと最後通謀を発することしかないのである。「炭鉱無償国有化・労働者管理」のスローガンは、日本のトロツキズム運動がはじめて過渡的綱領を現実の日本の階級闘争に適応したスローガンであった。同じスローガンを掲げたICPとJRはこのスローガンを三池労組や炭労や総評に宣伝したが、それは受け入れられなかった。しかし、このスローガンを掲げてのJRとICPの精力的宣伝活動は、日本のトロツキズム運動がスターリニスト党や社民党では決して提起しえない方針を掲げて労働者階級のなかに持込もうとしたことによって画期的な意義を有していたということができる。
黒田は、この段階に来ると、もはやトロツキズムと第四インターナショナルとどのようなつながりの必然性ももち合せてはいなかった。彼が同盟を脱退しないのは、ただ、黒田が反スタ統一戦線として期待したブントがいっこうに黒田をむかい入れてくれず、ただ黒田の理論だけを利用している状況が続いていたからにすぎない。
黒田―大川のスパイ問題は、事実上、分裂していた黒田派が形式上の組織分裂を行う契機となった。
先に述べたように大川は埼玉の民青、共産党組織の情報をかなり収集できる立場にいた。大川はこのスターリニスト組織に関する情報を警察に提供することによって資金を稼いだらどうだろうかと考えつき、このことを黒田に相談し、黒田はそれを支持した。
大川と黒田は新宿の公衆電話から警視庁公安に電話し、用件を伝えた。公安の方は公衆電話の場所を聞いて、すぐ行くからそこで待っていてくれと応答した。彼らはしばらく待った。しかし、“世界に冠たるマルクス主義者”であるわが黒田氏の欠点は「小心」であることである。また、海千山千の大川も正面から堂々とスパイを働きたいから来てくれというのは、きっと初めてであったろう。彼らは次第につのってくる恐怖心を抑えることができなくなった。「おい、逃げよう!」といったのはどちらが先かは不明である。彼らは一目散に新宿の町を駆け出した。これが事件のてん末である。
当初、この事件の当事者たちは事を内密にしておこうとした。しかし、小心な黒田は大川が先にこのことを暴露してしまったら自分の立場がなくなると考えたのであろう、何人かの側近に「大川はスパイである、このことは他言するな」と打ちあげたのである。この話はいまだ書記局にいた遠山の耳に届き、遠山はこの話を聞いて直後にトロツキスト同志会に移っていったのである。この事件を遠山から聞いた太田は西に報告すべきだと指示した。遠山は西に報告し、太田はJRがすぐ処置しないと、自分の方で暴露すると西に通告した。
西はそんなことがあるとは信じられなかったが、関東の中野をはじめとする数人のメンバーを調査委員会に指名し、早速調査することを命じた。中野の招集に応じて査問に出てきた黒田と大川は先の事件を自供し、認めた。
黒田・大川のスパイ行為は「未遂」で終った。しかし、当時のJRやICPのメンバーがどれほどスターリニストを憎み非難したとしても、帝国主義権力との関係においてはスターリニストといえども階級闘争のバリケードのこちら側であるというのは議論の余地ない原則であり、それはことさら取上げて論ずることでもなかった。だから「未逐」に終ったとはいえ、バリケードのこちら側の情報をバリケードの向う側へ売ることは階級的裏切りである。
JRは、この原則を防衛するため、調査委員会の報告にもとずいて五九年八月の第一回大会に大川の除名、黒田の権利停止を提案することにした。しかし、問題は組織処分ではなく、黒田派の分裂という事態にまでつき進んでいくことになる。
さて、われわれは黒田・大川のスパイ行為が本当に先にのべたように発生したことが信じられないという疑問に対して、黒田自身の次のような素晴しいテーゼを示しておきたいと思う。このテーゼから導かれる結論は、目的のためには、すべてが正当化されるという黒田マキアベリズムの醜悪な本質をもった理論であり、この理論は反対派抹殺のためにはゲバルトを動員してよいという革マル・内ゲバ主義の論拠をなす。黒田はまさに反スターリニズムのためにスターリニスト的手段を容認するのである。
「一般に革命的政治運動というものは現象的には(本質的にはではない)極めてヨゴレタものであり誤解にみちたものであって、政治的、あまりにも政治的な“陰謀”をすら活用しないかぎり(この点ではレーニンの右にでることのできる革命家はない)、そもそも政治そのものを止揚しえないのだというこのパラドックスが、ぜひとも自覚されなければならない。だから、赤色帝国主義論者をすら活用して、動揺と混乱の渦巻のなかにある日共指導部を瓦解させる一助たらしめるという“陰謀”をたくらむべきである。(『革命的マルクス主義とは何か?』黒田寛一、三九頁)
第一回全国大会は五九年八月に開催された。大会の主要目的は綱領の確定にあった。
五月に発表された綱領草案は「前文」と「第一節 根本任務」、「第二節 過渡的要求の綱領」によって構成されている。綱領論争は黒田グループとその他の間でたたかわされた。黒田の批判は相変らず反帝反スタ論からのトロツキズムへの難ぐせであった。綱領草案の前文をめぐって黒田は西批判を行なった。
綱領草案は、その前文において世界革命を有機的に構成する三セクターとして帝国主義先進国における革命、植民地革命、ソ連圏における政治革命をあげている。そのなかから黒田は「植民地革命の無条件擁護」と「労働者国家の無条件擁護」に反対する。それは、黒田の反スタ論からの当然の帰結であるが、第四インターナショナルとわが同盟にとって、「今日帝国主義とたたかい民族的解放をめざす一切の植民地革命をわれわれは無条件に支持する」ことと「われわれは革命によってかちとられた巨大な成果、労働者国家を帝国主義の攻撃から無条件に擁護する」(綱領草案)という原則は反スタ主義者たちにゆずり渡すことのできない決定的に重要な原則であったのであり、黒田の攻撃はまさにこの点に集中したのである。
スターリニストの裏切りに絶望させられたトロツキストがいったん労働者国家擁護の原則を放棄し、反スタ主義に移ることによって反共主義者に一挙に転落していった事例をわれわれは、歴史上、何度も目撃している。そして、日本においても黒田によってわれわれは好事例を目撃することとなったのである。
黒田グループとの対立はまず関東ビューロー総会で展開された。五九年八月に全国大会を前にして開かれたこの会議で、黒田派の中心となってきた本多が「田宮テーゼ」をもって綱領草案反対を展開し、これに対して鎌倉・中野ら関東ビューロー指導部が綱領草案防衛の立場から反撃した。関東ビューローの会議は黒田派分裂の序曲であった。
八月二十九日、第一回全国大会の初日において黒田・大川スパイ事件問題が調査報告され、大川の除名、黒田の権利停止が提案されると、本多を先頭とする黒田派は組織処分に引っかけて綱領論争を弾圧し、反対派を排除するものであるといって退場した。その後、大会は黒田・大川の除名を決定した。これが黒田派が「革共同第二次分裂」というところの黒田派の分裂である。
黒田派は分裂を準備して大会に臨んだ。このことは、退場してすぐ黒田派が革共同・全国委員会なる正体不明の組織をでっち上げて分裂を“完成”させたことによって明確であろう。
第一回大会は黒田派分裂という混乱をのりこえて、綱領を採択決定し、中央委員を選出することによって成功をかちとった。
かくて、JRは太田派と黒田派の二回の分裂を経過して西・岡谷の路線が確立されることとなった。そして、西・岡谷のヘゲモニーの確立によって、やっと政治的組織としての統一性と均質性がそなえられるようになった。それは明らかに日本のトロツキズム運動の前進を物語っていた。
スターリニズムからの学生の離脱という歴史的事件に対して太田は召還主義の立場で対処し、黒田は反スタ統一戦線をもって破産してしまった。唯一、西・岡谷が日本共産党の党内闘争を経過して、たとえ一部分の少数派とはいえ学生グループを第四インターナショナルの下に獲得することによって、第一の試練をのりこえたのである。しかし、第二の試錬、安保闘争における小ブル急進主義との闘争において西・岡谷路線は敗北してしまう。われわれは次にこれを見ていかねばならない。

四 安保闘争

 黒田派の分裂によって、JRは西・岡谷のヘゲモニーのもとに政治組織としての統一性を獲得した。かくて、JRは第一の試錬においては部分的な成果をえてのりこえたといえよう。この成果は太田派や黒田派との比較をしてのことである。太田は学生活動家の政治的流動と再編の過程には相対的には無縁であり、ごく少数の学生メンバーの刈り取りがなされるや、この学生の流動から召還して、早くからの加入活動路線に入ったのである。結局、この加入活動は破産して、再出発を余儀なくさせたのである。黒田は学生の流動に対して反スタ統一戦線をもってのぞんだが、この路線も破産してしまった。五九年八月の分裂をもって黒田はもはやトロツキズム、第四インターナショナルと絶縁し、敵対者への道を歩み出したのである。
学生の流動の結末が左翼中間主義としてのブント結成に行きついたことは、総体的には日本トロツキズム運動の失敗、敗北として総括しなければならないであろう。しかし、JRが学生のうちの少数派とはいえ、すぐれた活動家を組織して全国政治組織の実態をつくりあげたことは部分的成果として評価しなければならない。
しかし、JRには二回目の試錬が訪れてきたのである。それは安保闘争という大衆闘争の試錬である。全学連十四回大会で中執の多数派を握ったブントは理論的には階級路線への転換を清算して、再び学生運動の先駆性論、学生の小ブル急進主義的傾向の助長によって安保闘争を議会主義的で戦術的には極左主義の立場からおしすすめていったのである。
これに対してJRは労働者階級との提携の路線を防衛する立場から、当時、労働者階級にかけられてきた合理化攻撃に対しての闘争の帰趨が安保闘争も規定するととらえ、反合理化闘争の軸となって展開されていた三池闘争と安保闘争の結合による労働者階級の職場生産点実力闘争を闘争の中心軸にすえるべきであり、学生運動もこの職場生産点実力闘争をどうつくり出すために生かすかという観点から任務を導こうとしたのである。
例えば次のような主張にJRの立場が端的に表現されている。
「我々は九月以前の段階にあって『炭労と志免闘争(=国鉄の炭鉱の閉鎖合理化への反対闘争―引用者注)が安保闘争の帰趨を決定するであろう」と主張して来た。“階級闘争の力関係の上にたってのみ、安保闘争の階級的性格は明らかになり、その発展が保障されるであろう”という我々の見解は今もなお変りない。」(「十一・二七闘争と今後の方針」全学連中執の少数意見)
ブントが平和主義、議会主義の枠内で戦術極左で安保闘争を取組もうとしていたとき、JRの労学提携の路線は一般的に正しさをもっていたとしても、労働者階級が権力をめぐる闘争の水準に到達せず、戦術においてもはるかに学生の闘争より平和主義的で合法主義的であるとき、この労働者階級との提携は学生運動には右翼日和見主義としてしか登場できなかったのである。
ブントの小ブル急進主義的傾向に対して、西、岡谷は激しい批判を早くから展開していた。すでにその批判は五八年九月の奈良闘争から開始していたのである。
奈良闘争総括はいまだ端初であった。ブントの戦術極左とJRの戦術日和見の対立は定保闘争を迎えて全面化していくのである。
一方、ICPはジグザグを描く。安保闘争に入る前、ICPは社会党の加入活動を学民協として展開するが、この学民協の路線は階級的路線ではあったが、学生運動としては右翼路線として登場したのである。十一・二七の国会突入が転機となって、太田竜は極左へと転換する。ICPの学生運動は五九年秋からはそれまでのJRとの一定の連携をも絶ち、JRに対して日和見主義批判を展開し、ブントの戦術を支持し、これに従い同一行動をとることとなるのである。その意味では、ICP、太田の立場は情勢に敏感ではあるが、党派としての原則的路線に欠如していた。他方、JRの西、岡谷は小ブル急進主義に対するもっとも原則的批判者として安保において貫徹する。この反急進主義の立場を西、岡谷の歴史的過程から見ておこう。
共産党の五〇年分裂で国際派に所属した西、岡谷は所感派による火炎ビン闘争、極左冒険主義に対して強い反対の立場をもっていた。極左戦術では階級の力関係を転換することはできない。階級の力関係はまさに労働者階級の生産点における闘争が基本的に決定していく、西、岡谷の信念はこうして共産党の極左冒険主義批判を通じて形成されていった。したがって、奈良闘争での学生の戦術的ハネ上りは本質的には火炎ビン闘争の誤りに通じるものであると考えたのである。
しかし、五〇年代末の日本の学生運動がもった急進主義は決して小ブル急進主義という性格規定によって全面的に否定されるべき性質の急進主義ではなかったのである。共産党の五〇年代初期の極左冒険主義は明らかに大衆から切断され孤立させられた共産党の自滅に向う絶望的な戦術極左主義であったが、六〇年安保に到る学生運動の急進化は客観的情勢と主体的条件が存在するなかでの急進化であったのである。
客観的情勢とは国際的には冷戦構造の崩壊期から米ソ平和共存体制へ移行する過渡的時期であり、帝国主義の後退、なかんずくイギリス・フランス帝国主義の衰退、そしてアルジェリア革命、キューバ革命を先頭とする植民地解放革命の前進があり、韓国では李承晩打倒の反独裁闘争、トルコの学生を中心とする反独裁闘争などが登場するという歴史的転機を背景としていたのである。
第二に、国内情勢では、五五年から六〇年に到る期間、ブルジョア階級は保守合同を契機として本格的な支配体制の警備強化に着手したのである。これは具体的に戦後民主改革においてブルジョアジーに不利に働らくものを除去し、ブルジョア支配の安定をめざすこととして追求された。そして、ニワトリからアヒルへと転換した総評の左の柱を次々と各個撃破するという攻撃を実行してきたのである。すなわち、政治支配体制を整備して六〇年代の高度成長を準備する歴史的時期であったのである。安保改定はその仕上げの位置にあった。
このような国際、国内情勢は学生たちに連続的に危機感を与えるところとなった。そして、この危機感が大衆的規模で学生の急進的エネルギーを湧きたたせたのである。
主体的には非スターリン化が学生たちの意識と行動に決定的に影響を与えた。七〇年の「造反有理」が資本主義社会の管理体制への叛乱のスローガンとして提起されたのに対して、五〇年代末の学生たちの造反はスターリニズムへの糾弾であり、その歴史への叛逆であり、自己を一刻でも早くスターリニズムの呪縛から解き放とうとする欲求である。
スターリニズムへの叛逆とそれからの離脱は、スターリニズムが革命を“裏切って”きたのであるから自分たちは革命を裏切らないのだという使命感と自負によって裏打ちされていたのである。したがって、日和見主義は唾棄すべき対象であった。日和ることは罪悪であった。意識は急進的かつ戦闘的であったのである。
このような五〇年代末の学生活動家たちの意識と行動を規定した諸条件のなかで、われわれは六〇年安保闘争の戦術の是非を検討するべきであろう。
さらに、西、岡谷が把握し得なかった当時の学生運動の国際主義的性格の側面について指摘しておかねばならない。五〇年末の学生運動は一国平和主義の構造の枠内で展開されたことは明らかである。しかし、平和擁護闘争というひとつの限定された枠づけがあったとしても、学生たちの意識は国際情勢に敏感に反応していた。情勢をたえず世界全体において把握し分析しようとした。どのように弱い自治会の議案書も情勢の項は詳細な国際情勢の分析からはじめられていた。このような国際的意識が全体として決してインターナショナルの問題にまでは到達しなかったとしても、日本の学生運動の急進的性格を単に戦術の次元でのみ断定してしまうことが誤りであることを示しているといえよう。学生のハネ上りは、共産党の極左冒険主義とは本質的に異った性格の急進性であった。
西、岡谷の反急進主義の立場にはかっての共産党の極左冒険主義のイメージと学生の戦術極左をダブらせて把握し、そこからブントを批判するという方法が根底にあったといえよう。
われわれは、以上のことを前提として、安保、三池闘争、主要には安保闘争におけるブントとのJRの論争をたどってみよう。
五八年九月の奈良闘争の極左戦術を見た西、岡谷の関西指導部は京都の学生指導メンバーを呼び、かつての共産党の火炎ビン闘争と同じではないか、学生運動の階級路線への転換はそのような極左戦術では成功しないと批判し、学生メンバーの自己批判を要求した。当初、学生メンバーは西、岡谷に抵抗したが、結局、屈服して西、岡谷の極左主義批判を受け入れたのである。
全学連においてはJR系の学生メンバーは自分たちの担った闘争を自分たちの手で否定し、自己批判し、逆にその後ブントに行く非JR系が奈良闘争を高く評価するという奇妙な関係が生れた。そして、この極左戦術批判は、単に奈良闘争だけではなく、安保闘争においてJRの政治路線として体系化されることによって、安保闘争における小ブル急進主義による戦術極左で突っ走ったブントと深刻な対立を生むことになるのである。
奈良闘争に対するJRの自己批判は全国的にJRの学生に対する影響の拡大を停止させた。転換を推進し、身をもって労学提携路線を実践して上昇の気運にあり、各地方学連の指導部をひきつけ始めていたJRに対し、この自己批判は革共同が戦術的日和見主義ではないかというイメージを学生たちの内部につくり出す契機を与えた。当時、六・一事件から共産党七回大会を経過して理論的にもスターリニズムから離れて左を志向し、組織的にも別党コースへ向おうとする学生メンバーにとって、戦術上の日和見主義は大きな反発の要因として働いたのである。奈良闘争の総括は学生の中でJRが守勢に転じざるをえない契機をつくりだしたといえよう。
五九年の学生運動は、ブントとJRのヘゲモニー争いの展開するなかで大衆の急進的な反安保のエネルギーの昂揚に小ブル急進主義、戦術突出主義をもってのぞんだブントが全学連のヘゲモニーを握っていく過程であった。
三月のブント全国細胞代表者会議はJR系メンバーのブントからの追放を決議し、六月のブント第二回大会は革共同を排除して開かれた。この大会直後の全学連第十四回大会は方針はJR、人事はブントといわれるように、勤評闘争を果敢に闘って学生運動の階級路線の転換を推進してきた塩川・土屋・鬼塚らの執行部体制にかわって、唐牛委員長・清水書記長の体制が成立した。ブントは八月に第二回大会を開き、安保闘争を最重要課題として前面にかかげることを決定する。
ブントの安保闘争方針は政治方針といえるものではなかった。彼らは安保改訂を日本帝国主義の決定的に重要な生命線であるとそれ自身としては正しい政治評価をカンパニア主義的にエスカレートさせていった。彼らは安保闘争のブルジョア議会の動向に一対一に即応しつつ、政治カンパニアを連続させて、このカンパニアを戦術的に一揆主義で押し上げていこうとした。彼らの闘争目標はブルジョア議会であった。ブントは徹頭徹尾この方針のもとで安保に取組んだ。だから、大衆がブルジョア議会に押しよせ、岸政府の反民主主義的暴挙に怒りを集中すると、ブントは何も自己を表すことはなくなってしまったのである。
ブルジョア議会に対する幻想は、六〇年当時、いまよりはるかに大きく存在していた。社会党の論客は次々と安保改訂の真の意図を議会の演壇において暴露していった。安保はブルジョア議会の問題として大衆の意識にあった。だから、いま考えると信じられないことであるが、国会通用門の対面にある首相官邸は安保闘争の初期はまったく無防備であり、国会が蟻一匹入れない厳重警戒体制のときも、首相官邸は守衛が二人いるだけであった。首相官邸は大衆の攻撃の目標ではなかった。それほど議会への幻想は強く支配的であった。
JRとブントの安保闘争をめぐる対立は、JRが安保闘争を労働者階級の反合理化闘争(その最先端としての三池闘争)や春闘と結合し、労働者階級の生産点実力闘争を軸にして闘うべきであり、学生運動もそのような闘争を実現するために闘うべきであると主張したことに対して、ブントは大衆の平和主義に依拠し、政治カンパニアの突撃によって安保を阻止するという先にのべた方針に立つことから生れた。
JRの方針は、この間、推進してきた学生運動の転換路線からの当然の帰結であり、ブント方針は転換前の“先駆性論”への復帰を意味していた。したがって、ブントは全学連、JRが戦術的には日和見主義的であるという印象を与えることとなったのである。
たしかに、労働者階級との同盟をめざした階級路線への学生運動の転換は積極的な正しい方針であったといえる。したがって、勤評闘争や道徳講習会闘争で日教組と共闘するとき、日教組の闘争と関係なく、あるいはその戦術と対立して学生が戦術上極左的に突出することは労学同盟を自ら否定することであり、労働者階級の生産点実力闘争への方向をむしろ阻害する役割を果す危険があった。したがって、労学同盟の学生運動の立場は労働者階級の状況に深く規定されるという性格があった。
もちろん、JRは、急進化する学生運動と右傾化する労働運動との間にギャップが拡大していることは自覚していた。例えば次の文章はそれを示している。
「転換をかちとった学生運動といまだに日和見幹部の支配の下にある労働運動との間のギャップは転換の内容を守りぬくことを極めて困難なものとしているにも拘らず、この困難さに耐えぬくことは全学連中央執行委員会をはじめとして、すべての活動家の任務であった。」(「全学連第二十二回中央委員会に関する声明」―JR系の八中執の声明) }
具体的には、労学共闘の経験としての勤評闘争においても、各県教組の闘争を支援しこれに連帯する学生自治会のストライキ闘争が教組の戦術ダウン、右への転換によってそれに追随することなく、独自の力学をもって突入してしまわざるをえないという矛盾は回避できなかったのである。われわれはそれを福島・奈良をはじめ多くの県で経験したのである。勤評闘争においてみられた労働組合の右路線と学生の戦術上の左路線の対立という矛盾は勤評においてはいまだ部分的であったといえよう。しかも、学生たちは日教組がまったく闘争を回避して右より路線を選んだのではなく、必死に闘った結果として後退させられたことを大衆的に目撃しているがゆえに、勤評での労学共闘の矛盾は学生運動の転換を阻害することとしては働かなかったのである。
ブントは労働者階級の闘わない状況を、一揆主義の戦術突破で衝撃を与えるという学生運動の先駆性をもっとも歪曲した立場から学生運動の階級路線を清算し、小ブル急進主義に純化する方向で安保闘争に取組んでいくのである。このブントの小ブル急進主義と革共同の階級路線は次第に対立を深め、ついに学生運動の大衆闘争次元にまで分裂がすすんでいったのである。
ブントが試みた戦術的急進主義の最初は五九年十一月二十七日の国会突入闘争であった。十一・二七を契機として、JRとブントとの学生運動における対立は理論的次元から具体的実践の次元に転換したのである。
十一・二七国会突入はたしかに大衆闘争に衝撃を与えた。労働者階級の反応は生産点実力闘争に取組もうとするところまでは敏感ではなかった。しかし、安保闘争が重大な闘争課題としてあるということを学生の突出によって意識しはじめたことは確かである。十一・二七は学生そのものに衝撃を与え、学生の急進化の波を生みだしていった。この学生の急進化したエネルギーが六〇年安保闘争の主役を演ずることになるのであり、ブントはその急進化の波に乗って学生運動のヘゲモニーを掌握するのである。
急進主義そのものを戦術的突出で組織するブントの学生運動は、事実上、大衆組織としての学生自治会を否定して、急進的活動家に限定されたメンバーが大衆と切断されることによってより戦術をエスカレートしていくという方式をつくり出した。学生自治会は学生大衆を総体として動員していくことよりも、闘争に利用する対象になってしまった。
十一・二七はブントが指導した側面はもちろんあるが、闘争の性格は学生大衆のブルジョア議会への怒りが自然発生的に爆発したことによってつくられた闘争であるというべきである。したがって、十一・二七はブントが党派的に戦術左翼で突っ走ったということをふくみつつも、学生の戦闘性が社会党、民同、共産党の安保国民会議の枠を公然と突破し、のりこえたことを意味していた。
ブントは十一・二七の“成果”の上に、岸首相が安保改訂調印に渡米するのを羽田で実力阻止するという戦術を安保国民会議において主張し、実行していく。当初、国民会議は羽田動員の方針を決定していた。しかし、十一・二七の事態が、すなわち社共、民同の戦術統制の枠が大衆によって突破される可能性を彼らは恐れた。社共・民同は羽田動員を中止し、求心デモに戦術を切換えた。
JRは国民会議が中止した以上、学生単独の羽田闘争は極左戦術であるとして、羽田動員のブントの方針に反対した。このときの革共同の指導のもとにあった社学同左翼反対派中央委員会のビラは次のようにいっている。
「一月一六日の求心デモに結集せよ!
そこで労働者に語らねばならない。『岸渡米を阻止することは安保改定を阻止する鍵とはなり得ない。労働者が力強く前進し、その力によってブルジョアジーに後退を強要することこそ改定阻止の具体的方針だ。』これこそが諸君の任務である。」
この主張はきわめて抽象的であり、行動方針になっていなかったといえよう。労働者が力強く前進してブルジョアジーに後退を強要して安保を阻止するという方針は、岸渡米という情勢に対応する戦術と行動の方針ではなかったのである。求心デモは、それ自身としては、羽田動員を中止することの言い訳にすぎなかったのである。
すなわち、JRが労学共闘の路線というそれ自身としては正しい方針を防衛し貫徹しようとするためには、どうしてもそれを阻害する既成指導部の裏切りをどう突破するのかという問題が不可避のこととして提起され、JRはこのことに正しくかつ有効に応えられなかったというべきであろう。
ブントは一・一六羽田動員に突入し、空港ロビーを一時占拠し、多数の逮捕者を出した。十一・二七は大衆の自然発生性が色濃く支配していたが、一・一六はまったくの限定された活動家動員で、ブントの戦術突出主義そのものの性格をもって闘われた。三月、全学連二十二中委においてブントはJR系の八人の中執を罷免し、ブントのメンバーでかえるという学生運動における分裂のイニシァチブを発揮した。JR系の八中執罷免は全学連規約上も正当化できない不当な処置であるが、八中執罷免はブントによるJRへの党派攻撃であったが、ブントによるこのような規約無視の行為はやがて大衆組織そのものの破壊をもたらす方向へ純化されていくのである。
ブントは、中執からのJRの排除につづいて、全学連第十五回大会[60年3月]を自派単独で支配しようとしてJR系と民青系の代議員を排除して大会を強行した。ブントは大衆組織に分裂を貫徹させたのである。八中執罷免から十五回大会での反対派排除にいたるブントの全学連という大衆組織の党派支配の路線は六○年代から七〇年において拡大再生産される歴史的事実をわれわれは目撃することになる。
十五回大会から排除されたJR系の自治会と後に全自連を形成する共産党系の自治会の代議員は合同の集会を開いて、十五回大会の無効、正規の大会の早期開催を要求する決議を行ったのである。
この段階に到達するとブントの全学連支配はスターリニズム的で、もはや大衆組織を指導するというよりは大衆組織を私物化したというべきであろう。
われわれはここで注意しておかねばならない。六〇年安保闘争とブントの指導性の問題についてである。たしかに、六月に到るまでブントは学生を動員して警察権力との衝突をくり返し、それか情勢の焦点ともなり、安保国民会議を左から追いつめる役割を果したのであるが、岸政府が強行採決をして突破しようとしたとき大衆の憤激は自然発生的に爆発したのである。まさに大衆が国会に押し寄せたとき、ブントはもはや戦術突破をもって自己の党派性を表現できなくなってしまった。ブントは大衆の民主主義的激昂の波のなかでその政治性を溶解させられてしまったのである。
JRが戦術上誤った立場をとったことによってブントが正しかったということはまったく意味していないのである。JRの誤りはブントに対して誤ったのではなくて、当時の学生の急進性の評価と、学生運動と労働運動の間に埋め得ないギャップがあり、この状況において学生運動の行動方針はどうあるべきかを提起しきれずに一般的原則性を主張したのみに帰するのである。
安保闘争はその最終局面で大衆の昂揚が見られたが、このエネルギーを政府権力と対決する方向へ組織する指導はどこからも与えられなかった。安保が終了すると昂揚した大衆の波は急速に退いていった。
安保闘争後、各組織は分解の季節を迎えた。すでにICPは多数派と少数派に分裂してしまった。JRも政治的分解の時期に突入していった。

五 ICPの分裂とJRとの統一

 五九年秋、学生運動が安保闘争をもって再び急進化していくと、ICPの加入活動はこの急進化の圧力を受けて危機に陥った。学民協路線はそれがどうプロレタリア的であるといっても、学生運動としては右翼路線としてしか位置することができなかったのである。十一・二七における国会突入闘争は学民協を、事実上、崩壊させた。急進主義の圧力におされて佐々木は学民協路線を右翼日和見主義、経済主義とののしり、学民協から脱退した。佐々木がICPと社会党を結ぶ唯一人の残された人格であったから、佐々木の脱退によって学民協は社会党内で孤児となり、ICPそのものになってしまったのである。危機は佐々木の脱退ではすまされなかった。学民協路線は安保で学生が大衆的に昂揚する状況のなかでは、もはや虚しいものでしかなくなってしまった。太田は学民協の総括をすることもなく極左へ乗り移り、この立場から逆に学民協を取組んできたメンバーを恫喝しだした。こんどは太田は反戦行動委員会を組織して、議会主義力ンパニアでなく、軍事施設を攻撃せよと叫びだした。太田を絶対無謬の指導者として、彼のクルクルと変る方針にも信頼しつづけて従ってきたICPの指導的メンバーもついに太田批判を開始しだすのである。
五九年十二月、第五回総会はまずオズオズと太田批判が提起された。六〇年三月の第六回総会で対立は全面化し、反太田の多数派と太田の少数派に分裂した。多数派は五九年七月の解党は誤っており、すみやかに復党して活動の主力を学生にむけるべきであると主張し、太田は復党に反対して加入の継続を主張した。このときは東大のメンバーを中心にして多数派がつくられ、東学大が太田支持の少数派を形成した。
分裂主義的体質をもつ太田の組織においては、意見の相異の発生はまっすぐに組織分裂にまでつき進まずにはすまない。第六回総会をもってICPは事実上の分裂組織になった。太田は書記長でありながら、書記局が多数派で占められていたため一切の活動を拒否し、“書記長個人”として行動した。太田はブントの戦術よりさらに左に突出しようとした。そして、六・一五闘争の直後「六月二十二日の統一行動を武装反乱の端初に転化せよ!」というビラを第四インターナショナル日本委員会・書記長・太田竜の個人署名をもって作成し、自分一人でお茶ノ水の学生街で配布したのである。
多数派は怒り、太田と絶縁することを決意した。すでにこの時期は太田は多数派とは会議もやらず、没交渉で、多数派が会見を要求しても拒否していた。多数派の主要なメンバーは謀略をもって太田をさそいだすことを相談し、「Kが自殺をはかって太田に会いたいといっている」とだまして太田をよびよせ、そこでいくらかの暴行をくわえた。多数派はすぐに査問委員会を開き、総会にきりかえて太田の除名を決定した。
ICPはここでひとつの短命な歴史を終了した。ICPは、徹頭徹尾、太田竜の組織であった。したがって、太田竜が自分の組織から除名されたことはその組織の終りを意味していた。太田なきICPはありえない。
太田を除名した多数派はすぐさまJRとの統一を決定し、六〇年十月にICPを解消してJRに統一していった。多数派が太田と対立し、加入活動から再び学生運動に活動の対象を転換したとき、情勢はすでに安保闘争の最終局面に突入して、独自の政治的立場を表明しうる余地もなく、多数派自身が方向を見失っていた。したがって、JRへの統一は多数派が政治的に破産した結果としての選択であった。
少数派は、安保後、三多摩地区への加入活動に入っていった。しかし、このとき少数派は太田を全面的に信頼せず、太田との間に距離をおいたのである。それは、何年かの太田との活動から導かれる教訓を生かしてのことであった。やがて少数派の指導メンバーはICPから脱退し、太田との関係を絶つのである。
太田はただひとりICPを維持しつづけることになる。



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